AVR日本語情報サイト

 利用規定・注意
 連絡・問い合わせ
 著作権とリンクについて
 更新履歴
 協賛社・扱い商品

重要
注意
資料に対するここからの閲覧とプログラムに対する良識ある方々の個人的使用を除き、無許可での他の全ての使用及び(リンクを含む)利用を禁止します。 これに反した方は有料扱いになります。
トップ データシート 応用記述 AVR/Atmel Studio 開発/評価基板・ツール 資料・その他
 利用規定・注意⇒過去の経緯
過去の経緯

当サイトはその20年近く前から技術情報提供サイトとして存在していたHERO'S DownloadからAVR部門を移管して2010年6月に開設されました。 ここに至るまで多くの問題があり、それらが今後にも影響を及ぼすかもしれないので、ここにその経緯を記述します。

結果として前身であるHERO'S Downloadは2010年4月に一時的に中断(公開中止/有料化)しています。 以下はその時点(4月1日)での告知です。

告知

2010年
4月1日

 2010年3月31日更新

  • 20年近くに渡って技術情報の提供を行ってきましたが、現状ではこの先の生活が成り立たなくなり、また、関係方面の協力も得られず、本格的な求職(就職)を目指さざる得ない状況となりました。
  • また、求職(就職)期間が長引いた場合に、少しでも長く生き延びるために、資料を第三者に売却する予定です。
  • そのため、告知日をもって資料の公開を中止し、売却までの間は月額閲覧料3万円での有料にします。
  • 元々直接閲覧のみで保持を認めていませんが、利用規定に反して該当資料を保持している場合は、速やかに該当資料を消去してください。
  • 告知日から3ヶ月間の周知期間を経た(即ち2010年7月1日)以降は、それまでの公開済み資料を含めた全ての一部でも所持していた場合、上記の有料閲覧に同意したものと見做して、起算日(2010年7月1日)以降の料金を請求します。

 (本件と無関係なため、3行省略)

 2010年3月31日更新分

予断を与えないためと不毛の議論を避けるために発言を控えて参りましたが、悪意のある一方的主張を受け入れないことを宣言するのと、関連する説明のために以下を記述します。

  • 有料化に対する非難/批判について

    当然ですが本文記述時点で非難/批判されている訳ではありません。 然しながら、過去の流れから少数ながら、必ず一方的な非難/批判を行う人物が表れます。 これは過去から稀に出現する謂れ無き非難/批判と基本的に同じです。

  • 謂れ無き非難/批判ついて

    第三者の立場で考察すると、本来このような形態でこのような情報が存在していることが一般的ではないことに気付く筈です。 それは公開中が一般的でない状態で、公開中止後が一般的な状態になっただけのことです。 従って、これらについて当方が非難/批判される筋合いではありません。

  • 自己中人間は嫌いです。

    そもそも上記のような非難/批判を行う人物は自己中心的な人物と思われます。 その主張は単に自分にとってだけ都合が良いことの羅列です。 または、他者を攻撃することによって自己の優位性を主張するだけです。 気軽に発言できる環境のせいで、このような発言(人物)が増えているのは残念なことです。 このような人物の存在も、公開中止の遠因です。

  • 法がどうのと五月蝿いとの批判について

    法的な説明に関しては、無知な人や自己中的に解釈する人が結構多いので、問題を避けるためにも必要です。 今でも時々見かけますが、「ネットで公開しているのだから、著作権は放棄している」との発言(認識)です。 公開と著作権は独立したもので、直接的な関係はありません。 公開内容の直接的な盗用に関しては著作権で保護することが可能ですが、間接的な盗用に対してその適用に無理があり、それらの問題に対処すべく不正アクセス禁止法が制定されました。 不正アクセス禁止法では提供者が望まないアクセスは違法になります。 但し、現状に於いて、プロバイダを始め、殆どのネット利用者の認識は「それらの法的制限事項についてはそのページ内で明示しなければ、法を行使しないと見做す」との認識です。 これも当たり前の話で、これらの人々は単に自分たちにとって都合の良いことを主張しているだけですから・・・。 しかし、このような理不尽な主張にも対応するために法的な事項と制限の記述が必要な訳です。

  • 翻訳日本語版は誤りが多いとの批判について

    これも冷静且つ公平に判断すれば直ぐに判ることなのですが、このような発言をする人物に共通して言えることがあります。 それは「通常、日本語版を使用し、問題が出た時にだけ英語版で確認する」と言うことです。 逆に通常から英語版を使用していても同じ結果になるでしょうか? 答えは否で、多分逆になるでしょう。 よって、このような批判はその場の自己中的感覚を公に発言してしまった結果でしょう。 実際のところ、箇所は異なりますが、どちらにも同程度の誤りがあるでしょう。

  • 翻訳の質について

    機械翻訳、自動翻訳との評価が多いのですが、人力による翻訳です。 機械翻訳/自動翻訳と直訳的翻訳の違いが判らないことは残念に思います。 と言っても、私自身が現在の直訳的翻訳を肯定している訳ではありません。 過去に以下の理由で2度ほど直訳の度合いを上げました。

    • 何処かの××が「翻訳が正確でない」と発言したから。

      「日本語に於いて全ての英単語が反映されていない、よって正確でない」との批判に対応するため、結果として意訳の度合いが下がり、直訳の度合いが上がりました。

    • 存在を維持するため。

      この件に関しては多くを語ることができませんが、翻訳版が存在できるためには完全な日本語版はだめで、より1対1的でなければならず、これも結果として直訳の度合いを上げました。

  • 翻訳自体の誤解

    翻訳自体についてですが、多くの人が誤解をしているようです。 仕事での翻訳と個人的な翻訳は異なります。 当方での翻訳は法的な絡みがあるため、かなり前者の仕事での翻訳に近いものです。 即ち、単に「分かり易ければ良い」と言う個人的な翻訳ではありません。 例えば一般的に「原書での誤りが修正されているのは良い翻訳」との意見がありますが、これは著作権者の承諾がなければ、明確な改変で、問題になるでしょう。 とは言え、これに関する当方の翻訳は、別項の損害賠償の可能性の回避義務のため、明白な誤りは基本的に修正しています。 勿論、分野により、翻訳に於いて重要視される点も変化します。 また、仕事での翻訳者の作業は最終的な日本語表現にまで及ばず、一般的にこれらは編集者側の作業です。

  • 日本語と編集の関連

    更に、編集上の問題で日本語が変えられたりします。 例えば、禁則を避けるために語順を入れ替えたり、文字数の異なる別の語に置き換えたりします。 また、当方での特別な例として、「頁数が多くて印刷するのが大変」との意見に対応すべく、頁数を減らすために、全体が極力少ない文字数になるような文章にしています。

以降でこれらの記述内容の説明を含めて或る程度の真実を記載しますが、それらを完全に明らかにできないことをご了承ください。 一般的に相手との契約や約束に於いて守秘義務が含まれることが有り、或る場合にはその契約や約束の存在自体が守秘義務に当たることもあります。 当方(以下、私)の行為に於いても当然このような契約や約束が存在し、これも当然のように守秘義務が存在します。 従って全てを明かすことはできませんが、その多くを一般的な出来事として説明することでその状態を推量して頂きたいと思います。

先ず本件を理解する前提条件として上記内で記載されている「本来このような形態でこのような情報が存在していることが一般的ではない」と言うことについて記述します。 現実的に製造メーカーを除いてこのような形で情報を提供するサイトを見たことは無いと思います。 では、何故無いのかと言うと、原則的な大前提はお金です。 これらの対象が著作物なので、一般的に使用権(出版権)を取得しなければならず、そのために一般人から見ると膨大な費用を必要とします。 ではこのような直接的な使用権の購入を除いて他に方法がないかと言うと、全くないとは言えません。 然しながら、それは一般的にその条件が厳しいことから、現実的に殆ど場合、誰も行わないでしょう。

さて、その条件とは簡単に言うと「金銭的なものを含めて全ての責任を持つ」と言うことです。 これは著作権者にとってその行為が自身にとって有利に働くことが確実視され、それによって起こり得るかもしれない不利益を行為者が負ってくれるのなら、それを制止する理由はありません。 基本的にはこのような構図になる諸条件を整えてそれを行うことが可能になります。 理屈上はこのようになりますが、現実的にこれを行うには様々な実績やテクニックなどが必要です。

更にここで問題になるのは最近の傾向で、上記に於いて責任を取らなければならない要素が増えつつあることです。 一番端的な例はクレーマーの存在です。 ネット上での気軽な発言が可能になったおかげで、これがクレーマー予備軍を増加させています。 そしてクレーマーが増えた影響で、メーカーはその対策費用を増加させなければならなくなり、その結果として使用者への情報開示量が低下しています。 これは量そのものの減少、更新間隔の延長、情報の質の低下などとして既に経験されていると思います。 例えば、データシートで多い例は注意事項の追加です。 これは或る部分を使用する上で他の部分の影響を受けるために、元々はその部分を参照するようにとの記述だったのを、それが影響を受ける部分全てにその参照先の注意内容そのものが新たに記述されるようになっていることです。 これは明らかにクレーマーが「不親切だ」などとねじ込んだ結果でしょう。 これは悪戯に無駄な文章を増やして読み難くする行為です。

上記のようなクレーマー問題は前記の責任問題に帰着します。 また、このようなクレーマーを育てるネット上の根拠のない批判及び批判的発言も結果として問題視されます。

そこで一般的に責任問題を回避するために免責事項が存在します。 例えば、誰かを落とし入れようとする者が作為的に行えばこのような責任問題に発展させることが可能です。 故に、通常ならば或る一定以上の努力をしていれば、そのような責任問題になることはないと言う水準以上を保つことで、その問題を免責とします。 逆に言うと、その水準以上で起きた問題は誰かの意図的なものであると判断されます。 従って、この免責事項が存在する場合はそれの条件が付加されます。 情報の場合、これは例えば追加や更新の速度や頻度、内容の精度、保守の程度などです。 実際の所、この免責事項を維持するには普通の生活は全く無理で、生活の全てを当てなければならない程度です。

さてそこで4月1日付けの件ですが、私自身が先々金銭的に問題となる事態に陥ったことは事実です。 この時点に於いて既にかなりの額(都内の一軒家が買える程度)を投入していますが、少し前に犯罪に巻き込まれてこれもかなりの額を失いました。 そのために仕事をすることにしました。 普通に仕事をすることによって、当然時間がなくなるので上記の免責事項は失われます。

そこで選択肢は「多分、追加は殆ど無理、更新はかなり遅れるけれども公開自体は継続」か、または「公開中止/有料化」のどちらかになりました。 一応「単純な公開中止」も考えられますが、後に記載するように問題児たちの存在によって公開を中止したとすれば、当然その問題児たちによって問題を起される確率が高いと判断した訳で、それは前記の責任問題に帰着する以上、それに対する対価を確保しなければならないので、公開中止と有料化は切り離すことができません。

この告知が4月1日に行われたことに注目してください。 これは上記の選択肢を判断するため、特にこの日を選んで行ったことです。 もしも、この告知によって根拠のない批判などの問題発言が殆どなければ前者、そうでなければ後者を選択する意図でした。 その結果、かなりの問題児(自己中人間)が釣り上ったので、後者とした訳です。

この問題児たちの問題は基本的に無知であるのに自信家、即ち自分の考えや思いが絶対的であると勘違いしている自己中心的人間であることです。 例えば彼らは「思ったことを発言しているだけなので何も悪いことはしていない。」と考えます。 そう、それが気心知れた仲間内だけのことならその通りですが、公の場では違います。 公での発言の場合、根拠はさて置き、単純に思ったことならば、それを明確にしなければなりません。 例えば、「〜と思います。」などのように。 そうでない場合は断定と見做され、確定的な発言になります。 そして仮にそれが誤っていた場合に誹謗/中傷になり得る内容なら、名誉毀損の対象になり、場合によっては威力業務妨害にもなります。 これは今年年初の判例で、「例え個人であってもネット上の発言はその信憑性をネット上で確認することができるので、(実際には誤っている)根拠の薄い内容の記載(発言)は名誉毀損や威力業務妨害として認定できる。」のように重要なことです。

このような問題児たちは絶対に自分が悪いとは思わず、全てを他人のせいにします。 よって、批判的な発言を考察すると、今まで使えたものが使えなくなったので、自分は被害者だとの思いが込められています。 これは当サイトの公開物を権利を含めて貰ったものと、勝手に拡大解釈しているのでしょう。 然しながら、当サイトの公開物は譲渡しているのではなくイメージとしては貸しているので、その解釈は明らかに自己中的です。 一般的に無償での使用は、或る条件の下で行われるのが普通です。 その条件が崩れた場合は、当然その無償での使用もなくなります。

これらの問題児の中には筋金入りの問題児が居ます。 これは実際過去にあったことなのですが、無断使用の確認メールを送ったところ、知らなかったとの言い訳返答で無断使用を止めたのですが、その直後にサイトへのDoS攻撃を行って来た人物や、同じくリンクでの無断使用を何とか通知すると、資料そのものを自身のサーバーに盗み取って行く人物など様々です。 因みに無断使用にあってはその全ての返答が「知らなかった。」でしたが、これは誰が見ても明らかな嘘の単なる言い訳で、彼らは明確な確信犯でしょう。 よって、有料を明示することによって、これらに対して損害賠償を請求できる体制にしました。 これは現実の問題として、被害額を提示できないと実質的に警察で受け付けて貰えないためです。

尚、今回の件について、ATMEL社と問題を起したと推測した人もいたようですが、ATMEL社とはみなさんが思っている以上に終始一貫して良好な関係を保っています。

これで本件の核心が何処にあったかを或る程度ご理解頂けると思っています。 今後共、当サイトで行っているような行為を継続、そして増進させるためにも、上記のような問題児たちの撲滅にご協力ください。

  Copyright © 〜2018, AVR.JP, HERO and heavy friends.